「結婚までにどれくらい貯金すれば良いか知りたい」
「結婚後のお金の管理方法がわからない」
結婚をお考えの方で、このようにお悩みの方はいらっしゃいませんか。
今回は、結婚するために必要な貯金額と結婚後のお金の管理について解説します。
参考になれば幸いです。
□ 結婚の時の理想的な貯金額をご紹介します！
結論から言いますと、理想的な貯金額は約500万円です。
お金がかかる項目は大きく分けて6つあります。
1つ目は新居・新生活の費用です。
こちらは、新居を賃貸か購入のどちらにするか、居住地はどこかによって変わってきますが、平均的に約100～200万円はかかります。
ゼクシィブライダル総研新婚生活実態調査2020によると、家具家電の平均購入額が約59万円です。
家具に関しても、持ち家か賃貸かによって大きく変わります。
賃貸の場合、初期費用と引っ越し費用、家具家電の購入額の合計が、新生活に必要となる費用の内訳です。
初期費用の相場は、だいたい家賃の4.5～5ヶ月分、引っ越し費用は約4～6万円なので、家賃によって大きく変わります。
新居をご購入の場合、引っ越し費用と家具家電の購入額とは別に、頭金が場合によっては100万円以上必要です。
2つ目は婚約指輪・結婚指輪の費用です。
指輪にかける費用は個人差があり様々ですが、婚約指輪の平均費用は約60万円です。
また、結婚指輪の平均費用は約23万円です。
この価格帯だと、豊富なデザインの指輪を選ぶことが可能です。
3つ目は結納・顔合わせの費用です。
結納は、地域によって様々で、最近では結納しないカップルも増えてきています。
結納する場合、一時的には苗字を変えない方の負担が大きくなります。
苗字を変えない側の方が結納金や結納品を用意することになるからです。
男女の出身地が異なる場合は、結納を送る側の地域に合わせて、結納金及び結納品を用意します。
嫁入りの場合の相場は約100万円、婿入りの場合の相場はその約2～3倍です。
結納する側は、結納する場所をセッティングし、その費用を負担します。
また、結納後に「結納返し」として、現金の一部を返金する地域も多いので、事前の話し合いが必要です。
結納せず、顔合わせだけをする場合の費用は、夫婦で、もしくは両家の親で折半されることがほとんどですが、細かい部分は臨機応変に対応することが多くなります。
顔合わせの費用は、一人2万円ほどを夫婦二人と両家の両親の計6名で約12万円ですが、手土産代の費用も考慮する必要があります。
4つ目は結婚式の費用です。
結婚式は披露宴を行うか否か、国内外かによっても費用相場は大きく変動します。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」によると、挙式披露宴の総額は約362.3万円で、ご祝儀の全国平均額は約227.8万円なので、自己負担額は約134.5万円となっています。
海外挙式の場合は、行き先や日程、実施時期、人数などの条件に左右されますが、自己負担額は約150～200万円のケースが多いようです。
5つ目は新婚旅行の費用です。
こちらも国内旅行か海外旅行かによって、大きく変わります。
国内旅行だと3～5日間の日程が人気で、二人で約30～40万円の予算が必要です。
海外旅行だと6～8日間の日程が人気で、二人で約50～100万円の予算が必要です。
海外旅行に関しては、行先や時期によって左右しますが、お土産代や食事代込みでプラス10万円ほど見積もっておくことをおすすめします。
6つ目は出産の費用です。
出産はするかしないか人それぞれで、人によってはかからない場合もありますが、相場としては約50～100万円です。
妊婦健診には総額約10万円ですが、自治体で補助を受けられる場合も多いので、お住いの自治体で補助が受けられるかどうか確認することをおすすめします。
また、出産費用は自治体や病院によって様々で、約40～60万円ほどですが、出産育児一時金制度で42万円が支給されるので、自己負担はほぼない場合もあります。
高額となるのがマタニティー、ベビー用品ですが、こちらも自治体の補助やリサイクルがないか把握しておくことをおすすめします。
□結婚式にかかる費用について
先ほどの4つ目の項目でも述べましたが、ここではより詳しく結婚式にかかる費用を解説します。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」によると、招待客人数の平均が66.3人で、招待客の人数や料理の金額などで予算が変わります。
中でも、最も高額なのが料理・飲み物代で約125.97万円です。
次に高額なのが新婦衣装代で約48.8万円です。
順を追って、ギフトが約39.78万円、挙式料が約36.2万円、スナップ撮影が約21.8万円、ビデオ撮影が約20.3万円です。
他にも、会場盛花が約17.9万円、新郎衣装代が約17万円、ブライダルエステが約9.0万円、ブーケが約3.1万円、ウェルカムアイテムが約1.6万円かかります。
費用を抑えたい場合は、お色直しの回数を減らすことをおすすめします。
□結婚後のお金の管理について
最初に述べた結婚時の費用に加え、住居を購入すると約3,000～4,000万円がかかり、子ども一人につき教育費が約1000万円がかかります。
年齢や年収、結婚のきっかけによって貯金額は異なりますが、貯金の目標をどこに置くかということも、結婚までの貯金額を決める1つの要因です。
経済的な余裕がなくなると、喧嘩が増えてしまう可能性もあるので、不安があれば、結婚式や新婚旅行などの費用で貯金を使い切らないことをおすすめします。
また、結婚式で貯金を使い切ってしまった場合は二人で話し合い、今後のライフプランを考えることが必要です。
継続した貯金は難しいので、子どもの人数やマイホームの購入といった、具体的な目標を立ててすり合わせていくことが重要ですよ。
□まとめ
今回は、結婚にかかる貯金額とお金の管理について解説しました。
結婚にはいろいろな部分でお金が必要となるので、事前に二人で話し合い、計画を立てることが大切です。
今回の記事に関して、ご不明な点がございましたら、ノード・ダモーレまでお問い合わせください。